寫真10枚(4×3cm)申請日より3ヶ月以內(nèi)のもの、寫真の裏に名前を記入。パスポートのコピー(所持している場合)、寫真のあるページ、日本への出入國のページ。*國民登録番號、戸籍謄本(韓國の場合)。愿書履歴書(これまでの學(xué)習(xí)履歴と日本語學(xué)校での日本語學(xué)習(xí)との関連性を詳しく說明)*韓國出身者で最終學(xué)歴後5年以上経過し(卒業(yè)中退した者)、かつ「短期滯在」の在留資格で1ヶ月以上日本に滯在していた経歴が2回以上ある者からの申請は以下の文書が必要(1)過去に日本に滯在について、各出入國(再入國を除く)毎の活動內(nèi)容、滯在先(連絡(luò)先を明記のこと)、滯在費及び滯在費支弁者(支弁者氏名及び申請人との関系を記載)について記載した文書。最終學(xué)歴の卒業(yè)證書等原本(高校は必須)*大専以上の卒業(yè)者は學(xué)歴認(rèn)定報告書を提出(中國の場合)最終學(xué)歴の成績證明書(高校は必須)*中國統(tǒng)一試験受験者はその得點が記載された認(rèn)定書を提出(中國の場合)在學(xué)證明書(上級學(xué)校に在學(xué)中の場合)申請人とその家族全員の居民戸口簿のコピーと寫真(申請人の學(xué)歴、職歴が記載されていること)日本語學(xué)習(xí)證明書(日本語能力試験4級以上の日本語能力を有することを證明する資料または150時間以上の學(xué)習(xí)時間證明)在職證明書(現(xiàn)在在職中の場合)最終學(xué)校の集合寫真、寫真付き學(xué)籍簿、IDカード等経費支弁者に関する資料海外在住の場合経費支弁書支弁者と申請人が親族関系であることを證明する書類(親族関系公證書、戸籍謄本、出生證明書等)居民戸口簿のコピーと寫真(支弁者の學(xué)歴、職歴が記載されていること)経費支弁者と申請者が異なる國に居住している場合は當(dāng)該國に居住していることを證明するもの(パスポート、身分證明書、永住許可書等)預(yù)金殘高證明書(1年で150萬程度) 存単のコピーと寫真預(yù)金通帳のコピー(過去3年分)と寫真。資金を形成するに至った経緯を明らかにする資料。支弁者の在職證明書(発行者の肩書き、氏名の記載があるもの)*當(dāng)該企業(yè)等の所在、電話番號を會社の専用紙に明記すること。支弁者の収入證明書(過去3年分発行者の肩書きと氏名の記載があるもの)*當(dāng)該企業(yè)等の所在、電話番號を會社の専用紙に明記すること。法人登記簿謄本(支弁者が企業(yè)等の役員である場合)のコピーと寫真営業(yè)許可書(支弁者が個人経営者である場合)のコピーと寫真納稅證明書等(過去3年分)*収入又は所得金額の記載のあるもの日本在住の場合経費支弁書支弁者の住民票(同一世帯全員)又は外國人記載事項證明書支弁者と申請人が親族関系であることを證明する書類(親族関系公證書、戸籍謄本、出生證明等)預(yù)金殘高證明書(1年で150萬程度)預(yù)金通帳のコピー(過去3年分) 入出金の経緯を明らかにする資料支弁者の在職證明書(発行者の肩書き、氏名の記載があるもの)*當(dāng)該企業(yè)等の所在、電話番號を會社の専用紙に明記すること。
⑥支弁者の収入證明書(過去3年分発行者の肩書きと氏名の記載があるもの)*當(dāng)該企業(yè)等の所在、電話番號を會社の専用紙に明記すること。
⑦法人登記簿謄本(支弁者が企業(yè)等の役員である場合)のコピーと寫真⑧営業(yè)許可書(支弁者が個人経営者である場合)のコピーと寫真納稅證明書等(過去3年分)*総所得金額の記載されたもの。稅額のみの記載だけではだめである。